維持率の分母は必要証拠金
仕組みを単純化すると、維持率は『計算対象の資産額÷建玉の必要証拠金×100』です。一方、『必要証拠金÷取引金額×100』は取引金額に対する証拠金の割合であり、維持率とは異なります。
実際の算式には会社ごとの差があります。確認したDMM FXの資産状況案内では、純資産額から新規注文の注文証拠金を差し引いた額を、ポジション必要証拠金で割ります。入金額だけを分子にせず、自分の商品の公式算式と画面の値を照合してください。
4%・166.7%・15倍は同じ状況でも別の指標
説明用に、取引金額150万円、必要証拠金6万円、計算対象の資産10万円、未約定注文の拘束額なしと仮定します。
- 取引金額に対する証拠金割合：6万円÷150万円×100＝4%
- 証拠金維持率：10万円÷6万円×100≒166.7%
- 実効レバレッジ：150万円÷10万円＝15倍
4%を維持率として読むと、ロスカットや追証の条件を誤解します。この例は特定商品の表示値や執行条件を再現したものではありません。建玉がなく必要証拠金が0の場合は、同じ割り算を行わず公式画面の扱いを確認します。
損失・出金・注文でも変わる
上の例で必要証拠金を6万円に固定し、計算対象の資産が8万円に下がれば、維持率は約133.3%です。実際には価格・円換算・必要証拠金も変動するため、残高の変化だけで正確な将来維持率を求めた例ではありません。
未約定の新規注文、出金予約、担保資産の評価や受払スワップなども商品によって影響します。画面の名称が似ていても、他社の計算式を貼り付けて判断しないようにします。
一つの数字で追証・ロスカットをまとめない
追加証拠金の判定時刻・水準・解消方法と、保有中のロスカット判定・執行は別の条件です。同じ維持率の数字でも、商品の算式と判定条件が違えば意味が変わります。
約定価格が想定から離れたり、決済後に不足金が発生したりする可能性もあります。通知された不足額と強制決済の仕組みを分けて確認してください。