1. 銭を円へ戻し、通貨数量を掛ける
説明用にUSD/JPYの売値150.000円/USD、買値150.002円/USDと仮定します。差は0.002円/USD＝0.2銭/USDです。同じ価格状態で10,000USDを買ってすぐ売ると、差額による損益は−20円になります。
幅が0.020円/USD＝2.0銭/USDになった仮定では−200円です。差は180円。これは特定商品の現在の広告価格や、過去の事件で実際に生じた幅ではありません。
2. 平常時と、急変時を分けて比較する
金融庁は、取引量が少ない通貨や時間帯、経済指標の発表等で相場が急変する場合などには、希望した価格で取引できない可能性と、スプレッドが広がる場合を説明しています。平常時の幅だけで急変時の費用を固定しません。
広告条件を読むときは対象通貨、商品・コース、適用時間、数量、例外を記録します。実際の注文履歴では、配信された売値・買値と約定価格を別に確認します。
比較用メモは「商品・通貨ペア／確認日時と時間帯／数量／広告幅と例外／注文時の売値・買値／実約定価格／別手数料」の順に一行にします。広告の幅と実約定の記録を同じ列に入れず、同じ数量の金額で見比べるのがコツです。
3. スプレッドとスリッページを混ぜない
同じ時点の売値・買値の差がスプレッドです。注文時に見た価格と実際の約定価格のずれは別の確認項目です。手数料、保有中のスワップ、円換算条件も商品ごとに分けます。
買いと売りの実約定価格から往復損益を計算した場合、その価格差に含まれるスプレッドをもう一度引くと二重計上になります。スプレッドの基本と約定差へ。
4. 広がる想定を、取引量を増やす理由にしない
不利な価格変動と、費用が大きくなる場面を別々に試算します。狭い幅を求めることと、自分が許容できる数量を決めることは別です。取引しない選択も含めて考えます。
現在の費用比較は総費用ガイドと商品別の公式条件を確認してください。2013年の記事にあった業者名・価格・約定率を、現在の順位や品質評価へ引き継ぎません。