1. 発行元とUSの資料であることを確認する
The Conference Board公式のUS Consumer Confidenceを入口にします。発行元、ページの対象地域、資料名を確認してから読み進めてください。
最新の数値・図表・詳しい調査説明は公式ページで確認します。検索結果の短い説明だけで、当月の米国資料を読んだことにしないようにしましょう。ログインや利用条件が必要な資料は、その案内を確認します。
2. 記事の日付ではなく、資料の対象月まで戻る
ニュースの掲載日だけで資料の新旧を判断せず、『何月についての資料か』『いつ公表されたか』『どの版を参照したか』を別々に確認します。資料が更新されている場合は、以前の参照メモも残して変更点を追えるようにします。
最新の数字を調べる作業と、過去の相場局面を調べる作業は分けてください。過去記事がリンクした資料を、現在のページ内容と同じものだったと推測しないことが大切です。
3. 別の消費者調査を代用品にしない
ミシガン大学の消費者調査など、似たテーマの資料を見る場合も、発行元・調査名・対象月を別々に残します。数字が近いというだけで同じ系列にしたり、一方を他方の訂正版と扱ったりしません。
同じ資料の中でも、総合について述べているのか、個別項目について述べているのかを確認します。意識や見通しについての説明を、実際の購入額や確定した将来の出来事と同じものとして扱わないようにしましょう。
4. 参照先と未確認点を一行に残す
『発行元・資料名／対象地域・月／公表日・版／確認した項目名／参照URL／確認日時／未確認点』を記録します。ここで作るのは自分の確認履歴で、公式の指数表や図表の再作成ではありません。
数字が見つからない、対象期間が分からない、過去版にたどり着けない場合は、その点を未確認のまま残します。別媒体の説明から不足部分を推測で埋めず、確認できた範囲だけで読む姿勢が役立ちます。
5. 読み取った結果と取引判断を分ける
調査の結果だけで為替の方向や利益は決まりません。数値を読めたことを売買の根拠一つにして急いで注文する前に、建玉と注文数量、必要資金、損失への備えを確認します。取引を見送ることも選択肢です。
公表時の希望価格での約定は保証されず、FXでは証拠金を超える損失が生じる場合があります。金融庁のFX注意事項と発表イベントの備え方を確認してください。